要介護状態になると、車いすや介護用ベッドなど、さまざまな介護用品が必要になります。
今回は、介護が必要になる前に知っておきたい介護用品のレンタルサービスについて、介護保険を使える条件や適切な相談先の情報とあわせて、解説していきます。
介護保険を使ってレンタルできる介護用具にはどんなものがある？
以下の条件を満たし、日々の生活に介護用品を必要とする人であれば、基本的に介護保険制度を利用して安価で介護用品をレンタルすることができます。
- 介護保険制度を使い、介護用品をレンタルするための条件
- 介護保険被保険者である
- 要支援1～要介護5まで、いずれかの段階の要介護認定を受けている
※ただし、品物により一定の用意介護度以上でないとレンタルできない場合があります。
必要な費用は利用する事業所によっても変わりますが、介護保険制度を利用する場合、1割負担で月額にして数百円程度が相場です。
介護保険制度を利用し、レンタルすることのできる介護用品の具体例としては、以下が挙げられます。
介護保険制度を利用し、レンタルできる介護用品の例
- 取付工事の必要がない手すり、スロープ
- 松葉づえやカナディアン・クラッチ、多点杖などの歩行補助杖
- 自動排泄処理装置
- 要介護度2以上の場合にレンタルできるようになるもの
- 各種車いす、またクッションや電動補助用品、テーブル、ブレーキなどの車いす付属品
- サイドレール付き、角度調節できるものなど、特殊寝台と呼ばれる介護用ベッド
- 介護用ベッドに取り付けるサイドレール、マットレス、手すり、テーブルなど付属品
- 要介護度4以上の場合にレンタルできるようになるもの
- 排便機能付きの自動排泄処理装置
介護用具はレンタルしたほうが、本当に得なの
前項でも述べた通り、介護保険制度を利用し介護用品をレンタルした場合にかかる費用の目安は、月々数百円ほどです。
車いすを例に、レンタルした場合と購入した場合、どちらが得かを考えてみましょう。
一般的な自走式車いすを購入する場合、価格は12万円程度です。
仮に介護用品のレンタルにかかる月額を500円とした場合、レンタルであれば256か月、約21年使用することで購入金額と同等になる計算ですね。
介護生活がいつまで続くのか、その介護用品がいつまで必要なのか、正確に予測するのは容易ではありません。
また使用している間に、利用者の加齢や病状の変化から体形が変化したり、介護用品が本人の体に合わない・故障するなどの問題が出てくる可能性も高いと考えられます。
費用面と使い続けるうえでのリスク面、どちらから見ても、購入よりもレンタルの方が得になる可能性が高いと言えるでしょう。
レンタルはどこに相談すればいい？
介護用品のレンタルサービスは、都道府県または市区町村から指定を受けた「福祉用具貸与事業者」のみ提供できます。
まずは担当のケアマネージャー、または地域包括支援センターに相談してケアプランを作成してもらい、福祉用具貸与事業者の選定・紹介を受けてください。
紹介を受けた福祉用具貸与事業者は、介護用品に関する専門知識を持つ福祉用具専門相談員を利用者である高齢者宅に派遣し、用具の選定・提案をしてくれます。
担当になった福祉用具専門相談員は、その後の用具の決定と納入、用具の調整を含むアフターメンテナンスまで行います。
使っていくうえでの不自由や不快感、疑問などがあれば遠慮なく相談して、本人の体に合う介護用品をレンタルできるようにしましょう。
おわりに：介護保険制度を利用すれば、介護用品をお得にレンタルできる！
車いすや手すり、スロープ、杖、介護用のベッドに至るまで、ほとんどの介護用品は介護保険制度を利用してレンタルすることができます。介護保険の被保険者であること、要支援1～要介護5までのいずれかの認定を受けていれば、月額数百円程度で介護用品を借りられるのです。
身体への負担や相性、使い続ける期間を考えると、介護用品は購入よりもレンタルがお得です。介護用品のレンタルを考えているなら、ケアマネージャーに相談しましょう。
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